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「南海トラフが不安」
「耐震性を気にして家を建てたいけど、どんな家ならいいのかな」
地震の多い日本では、長く住める家をこだわって建てるためにも耐震性の高さは不可欠です。
しかし冒頭のように漠然と不安や疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は具体的にどのような構造の家が地震に強いのかについてご紹介します。

□素材
住宅の構造は材料で分類すると、主に3種類あります。
種類ごとに様々なメリットやデメリットがありますが、今回は耐震性に注目して比較していきたいと思います。

*木造
柱と梁で作られる筋交いで耐震性を高めています。
面の力で地震に耐える構造です。
木のしなりを利用して、揺れを逃し倒壊を防ぐことができる点が木の素材の強みでしょう。

*鉄骨造
木造よりも結合部分の強度が高く、木造がしなやかさで免震するのに対し、強度で耐震性を高めています。
鉄骨は木よりも硬く、地震の引っ張る力に耐性があります。
木造よりも住宅部分のみの耐震性は高めであるでしょう。

*鉄筋コンクリート造
住宅の構造としては最も強いと言われています。
その分コストもかかりますが、引っ張りに強い鉄骨と圧力に強いコンクリートを併用しているため強度を高めやすいことが耐震性の高さの理由です。

□形
住宅の構造としてはどのような形であるかも耐震性に関連があります。

*平面
平面の視点から地震に強い家の形は、「長方形」です。
ここでのポイントはシンプルさにあります。
コの字型になっている構造や、複雑に図形がつながっているような構造は耐震性が低下します。
角や凸凹の少ない平面図になる家であればあるほど、地震への耐性が高いと言えるでしょう。

*立体
立面形状でも、シンプルな形の方が耐震性が高い点は平面と同様です。
2階建や3階建よりも平家の方が地震に強いことは想像しやすいのではないでしょうか?
平屋でない場合でも、二階の方が面積が小さく、一階フロアの中央によっているほど耐震性は高まります。
逆に二階が出っ張っている部分のある構造であると、その部分は倒壊しやすくなってしまいます。

□まとめ
今回はどのような構造の家が地震に強いのかについて解説しました。
耐震性は家の構造だけで判断できるものではなく、地盤の強さや間取り・設計も重要です。
そのため一概に構造のみで耐震性を論じることはできませんので、ぜひ構造以外の観点からも比較をしてみてください。
注文住宅の構造に迷っている際には今回の記事を参考にしてくださいね。
住宅の購入につきものである悩みといえば予算検討でしょう。
「家にかかる税金に何があるか把握しておきたい」
「住宅購入にかかる税金の種類は何?」
そんな風に思う方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は住宅を購入する際にはどのような税金がかかるのか解説します。

□消費税
住宅価格というのは土地価格と建物価格の合計です。
そのうち土地価格には消費税はかかりません。
消費税がかかるのは建物価格と、その他の工事費です。
また、家具・家電の料金、引越し費用などにも課税されます。
他にも不動産会社を介して購入する際に必要な仲介手数料に税金がかかることを見逃しがちなので注意しましょう。

□印紙税
契約書にかかる印紙税というものも住宅購入の際にかかってきます。
建築に必要な「工事請負契約書」と、購入に必要な「売買契約書」に印紙税が課税されます。
住宅ローンを利用するときの契約書にも必要です。
1000万円超5000万円以下の場合、工事請負契約書・売買契約書共に2万円の印紙税がかかります。
契約書に記載されている金額によって課税額は異なるため、どの契約書にはいくらかかるのかよく確認しておくといいかもしれません。
しかし現在は軽減措置が取られているため、住宅の建築請負の契約書の印紙税は1万円に下がっています。

□登録免許税
建てた住宅の所有権を登記するためには手続きが必要です。
その際に登録免許税がかかります。
固定資産税評価額に所定の税率をかけた額を納める必要があります。

□不動産取得税
新たに不動産を取得した際に一度納めることが義務付けられているのが不動産取得税です。
納めるのは一度のみですが、取得後一定期間が経ってから請求が来るので忘れてしまう方もいるようです。
費用の計算時には見逃さないようにしましょう。
固定資産税評価額に原則として税率4パーセントをかけた額を納める必要があります。

□固定資産税・都市計画税
住宅に関連する税金で最も有名かつ、定期的に納める必要があるのがこの2種類です。
固定資産税は、固定資産税評価額に1,4パーセントをかけた額、都市計画税は0,3パーセントをかけた額が納める税金になります。

□まとめ
今回は注文住宅を購入しようと検討している方に向けて、住宅購入の際にかかる税金の種類についてご紹介しました。
様々な種類があり条件や納めるタイミングも多様なので、見落としてしまうことのないように気をつけてくださいね。
ぜひ今回の記事を参考に、住宅購入の際にどれくらい税金を払う必要があるのかしっかり把握してみてください。
「真壁造りと大壁造りって聞いたことはあるけれど、それぞれ何が違うの?」
「どういう種類のことなの?」
注文住宅などで家の造りについて調べている方はこのような疑問を抱いたことがあるのでは?
住宅を建てることが初めての体験で、調べ始めたはいいものの知らない言葉に戸惑うことも多いのではないでしょうか。
そこで今回は壁の造りとして代表的な「真壁造り」と「大壁造り」について比較を通じて違いを解説します。

□真壁造りと大壁造りとは
真壁造りと大壁造りは木造軸組工法での壁の納め方の名称です。
簡単にいうと柱が見える方が真壁造り、見えない方が大壁造りです。
柱の間に壁を作るか、壁の中に柱を埋め込んでしまうのかが最大の違いでしょう。
真壁造りは日本古来の家屋で受け継がれてきた工法であり、対して大壁造りは西洋の壁の納め方です。
最近の洋風建築では大壁造りを用いることが増えていますが、日本の伝統を重んじる住宅では今でも真壁造りを採用しています。

□特徴と違い
それでは具体的にどんな違いがあるのか比較していきましょう。

*通気性
真壁造りは柱が露出しているため、通気性が比較的高いと言われています。
大壁造りの方が壁の厚みがあり覆ってしまう面積が広いため、空気の通り道が減ると考えられます。

*施工
真壁造りは伝統的な技法であるため、職人の技術がより繊細に現れます。
こだわりや雰囲気の演出には特化していますが、施工が比較的容易な大壁造りよりコストや時間がかかる場合が多いようです。
また、一般的な洋風の住宅は大壁造りであるため、対応してくれる経験豊富な会社の数が多いことも想定されます。

*断熱性・遮音性
真壁造りは柱の間に作るという制限があるため、壁の厚みや内部に制限があります。
対して大壁造りは厚みを自由に変えられるため、遮音性や断熱性を高めることが簡単です。

*雰囲気
和室には真壁造り、洋風の部屋には大壁造りがよく合います。
素材の温かみを感じられる点が真壁造りの良いところと言えるでしょう。
大壁造りでもシンプルでモダンな雰囲気にできるので最近では和室に活用することもあります。
大壁造りの注意点として、真壁造りより壁が前面に出てきているので部屋が狭く感じることがあります。

*メンテナンス
真壁造りは柱が見えるため、大壁造りの壁に隠れている柱に比べて損傷や痛みに気付きやすく早期に対処しやすい点が特徴です。

□まとめ
今回は真壁造りと大壁造りを比較しながら特徴をご紹介しました。
違いをしっかり理解した上で選ぶことは、後悔しないためにも必要ですよね。
ぜひ今回の記事を参考にどちらがあなたの理想の住宅に適しているか考えてみてください。
注文住宅でこだわりの家を建てようと思案をめぐらしていると、家の造りのついて知識が欲しくなったという方はいらっしゃいませんか?
「どんな造りの家にしようかと思って調べたはいいけど、真壁造りってなんだ」
「真壁造りと聞いても何がいいのかわからない」
こういった疑問に困っている方へ今回は家の造りの一つである真壁造りについて解説していきます。

□「真壁造り(しんかべづくり)」とは
真壁造りとは日本古来の伝統的な壁の工法で、柱と柱の間に壁を建築する方法です。
柱が表面に露出しているのが特徴的で、これもまた伝統的な壁の工法の「大壁造り」と対照的です。
日本の木造住宅としてはポピュラーで、和室や昔の住宅によく見られます。

□真壁造りは何がいいの?
それでは、真壁造りのメリットについてご紹介します。

*通気性が良い
柱が外部に出ているため、壁で覆ってしまう面積が減り通気性が高くなると言われています。

*手入れが容易
柱が壁の素材に覆われていないと柱の痛みや損傷に気づきやすいだけでなく、修理にも手間や時間がかかりにくくなります。

*こだわりを表現できる
外に見える柱は綺麗に磨き、色にもこだわることで日本家屋の雰囲気を出すのに大きな役割を果たします。
木目や木肌が壁の間にあることでバランスのとれたこだわりの部屋にすることができるのではないでしょうか。

□真壁造りの注意点
良いところがたくさんある真壁造りですが、対してデメリットもあります。

*技術が必要
柱を露出させることで筋交いを入れにくくなり、壁を作るのが比較的難しくなってしまいます。
職人の技術も要するケースが多く、和風建築の減った最近では急激に用いられることが減っているのが現状です。

*コストがかかる
技術が必要なことにも関連し、工費が割高になることが予想されます。
柱を露出させない造りだと、簡単に配管や配線を壁の中に隠すことができるためにコストダウンしやすく、費用の差が生まれる原因の一つになっています。

*遮音性・断熱性が低い
柱で壁を挟む構造のため、壁の厚みを確保するのが難しくなります。
そのため柱を隠す造りよりも遮音性や断熱性を高めにくいことになります。

□まとめ
今回の記事では真壁造りについてご紹介しました。
真壁造りについて利点と欠点の両方から理解を深める手助けになれば幸いです。
現在の主流ではなくなっている真壁造りですが、魅力もたくさんあります。
伝統的な家屋にこだわる方はぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか。
「耐震性の評価にどのような基準が適用されているのか知らない」
「耐震等級の数字を言われても具体的にどれくらいの強さかわからない」
家の購入を考えていると耐震性が大丈夫なのかどうか不安になりませんか?
しかしこのような疑問を抱えたままでは判断できかねますよね。
地震に負けない家に住みたいと思う方が、家の耐震性を評価するときの基準を知っておくことはとても重要です。
そこで今回は住宅の耐震性をどのような基準で判断すればいいのかについて解説します。

□耐震性の基準の種類
公的に設けられている耐震基準には「旧」耐震基準と「新」耐震基準と呼ばれているものがあります。
耐震基準は建築基準法によって定められており、中規模地震で倒れないだけでなく「稀に起こる大規模地震」でも倒れないことが現在の基準になっています。
1981年を境に基準が大きく見直されたため、これらには違いが生まれています。
最近の震災など震度7に及ぶような大地震のことを想定して作り直されたので、新基準ができるより前に建てられた建物は新基準を満たさない場合があります。

□等級ごとの強さ
そうして現在施行されている耐震基準には三つの等級があります。
それぞれの等級にあてはまる建物は、実際どの程度の強度があるのでしょうか。
具体的にどんな建物にどの等級が求められているのかということから違いをご紹介します。

*等級1
数十年に一度発生する程度の地震の揺れで建物が損傷せず、数百年に一度発生する程度の地震の揺れで倒壊・崩壊しないことが基準となっています。
損傷とは大規模な工事が必要なほどひどくダメージを負う事を指しており、倒壊・崩壊とは損傷は受けても住人の生命に危害を及ぼすような壊れ方をしないことを指しています。
等級1では一般住宅が上記の条件を満たすために十分強度がある場合に評価されます。

*等級2
等級1よりも1.25倍強度があると認められる等級です。
学校や避難所にはこの等級が必要です。

*等級3
等級1よりも1.5倍耐震性があることを示します。
消防署や病院に求められる等級です。

□まとめ
ここまで耐震基準について解説してきました。
耐震性がどの程度のものなのか、どのような基準で評価されているのかといった理解を深めるのに役立っていれば幸いです。
等級は高ければ高いほど安心ですが、コストも比例して高くなってしまうので各家庭でよく相談することが大切です。
建物の耐震等級だけではなくその土地の地盤や基礎もいざという時の耐震性に大きく関係しているので、今回紹介した基準も含めて総合的にどの程度の耐震性が必要か考えてみてはいかがでしょうか。
自分が毎日住む住宅を建てることを考えると、最大限自分たちに合った住宅を選びたいと思うのではないでしょうか。
そこで注文住宅を購入することを検討し始めたとき、まず気になるのは予算でしょう。
「どのくらいの予算があれば注文住宅を購入できるのか」
「ある箇所にこだわるにはどの程度の予算が必要なのか」
今回はこういった疑問を解決するために、注文住宅の予算の相場をご紹介します。

□注文住宅の費用の種類
注文住宅を購入する際にかかるコストにはどのようなものがあるのでしょうか。
大きく分けて建築費と土地代の二つがあります。
建築費とは住宅にかかるコストから土地代を除いたものです。
主に工事費が大きな割合を占めますが、工事費にも種類があります。
家そのものの工事費である「本体工事費用」と建物以外の工事にかかる「別途工事費用」です。
加えて現金で支払う必要のあるその他の諸費用が必要です。
登記手数料や仲介手数料、消費税・印紙税などが当てはまります。
また、各自で買う必要のある家具・家電の費用もかかってきます。
その他の諸費用は合わせて建築費の5〜10パーセントになることが多いようです。

□平均予算
地域性のより著しい土地代を除いた建築費のみの相場と、土地も含めて購入する場合のトータル費用の相場に分けてご紹介します。

*注文住宅の建築費のみの相場
工事費などを含む建築費の全国平均は3308万円です。
しかし地域によってかかる相場には振れ幅があり、最も安い島根県では2514万円、最も高い東京都では3930万円となっています。
注文住宅を購入するには1000万円代から5000万円以上と幅広い価格帯がありますが、基本的には2000万円台後半から3000万円台がおおよその予算ということができるのではないでしょうか。

*土地付きの注文住宅の相場
土地価格は言わずもがな地域によって変動します。
全国平均は3955万円ですが、秋田県の2902万円の最安値に対し、最高値を持つ東京都では5629万円となっています。
購入される平均の面積にも大きな違いがあるのでお住まいの場所はどうなのかよく調べておくのが良いかもしれません。

□まとめ
ここまで注文住宅の購入に必要な予算の相場をご紹介しました。
2000万円から3000万円以上の予算で、素材や間取りの選択でより生活を快適にできる注文住宅が手に入ると考えられます。
お住まいの地域でこだわりの住宅を購入するのにはどれくらいのコストがかかるのか、建築費と土地代に分けて調べてみるのもいいかもしれません。
ぜひ今回の記事を参考に、自分に当てはまる条件を考えながらそれぞれの費用の見積もりを考えて見てはいかがでしょうか。
住宅購入の検討に予算の側面を考えないことはなかなかありません。
注文住宅の検討をされるほどこだわりが強い方はなおさら「予算の中でできるだけ理想に近い住宅を」といろいろ考えを巡らしているのではないでしょうか。
そんな風に考える方は2019年の10月に増税が迫った今、住宅購入に踏み切るタイミングが気になりませんか?
そこで今回は消費税増税が注文住宅購入価格にどのような影響をもたらすのか解説していきます。

□価格変動
まず、増税後の価格は具体的にどのように変化するのかについてご紹介します。
注文住宅を購入する場合、以下の項目に増税の影響が出ると予想されます。

*住宅価格
建物価格と土地価格を合わせたものが住宅価格と呼ばれています。
土地価格は課税対象ではないので、ここでは建物価格のみの変動を見ていきましょう。
建物価格が仮に2500万円の場合だと、現在の8パーセントでは200万円の課税ですが、10パーセントに上がると250万円です。
つまり、この場合50万円の増加が見込まれます。

*住宅ローン
住宅ローンを利用して購入するケースでは、金利の上昇が予想されます。
返済年数やローン会社、コースによって異なるので一概には言えませんが、仮に金利が0.5パーセント上昇するとどうなるのでしょうか。
自己資金が300万円、借入金額が2400万円で、2018年3月の実行金利で返済した場合の一例をご紹介します。
2018年3月の実行金利だと総返済額は約2960万円、上昇後は約3200万円です。
つまりこの場合金利が0.5パーセント上昇すると200万円程度総返済額が上昇することが考えられます。

*家具・家電価格
住宅の購入時に一緒に購入する必要がある家具や家電の価格も考える必要があります。
家具や家電にかかるお金は平均的に300万円ほどでしょう。
消費税が8パーセントなら24万円分の課税、10パーセントなら30万円分の課税がかかるので、6万円増加することになります。

*その他
上記の項目以外でも、ローンの手数料・火災等の保険・引越しの費用などにも増税の影響が生じます。

□増税後の制度
ここまで同じ価格の住宅を購入した場合、課税額がどれだけ上がるかをご紹介しました。
しかし、課税額が増えることによる価格の高騰を避けるために給付金制度の施行も決定しています。
「すまい給付金」の20万円増額や、贈与税非課税の枠の拡大が行われます。
自分のケースが条件に当てはまるとどうかも考えて見積もりを行うと、増税による価格の変化をより正確に見積もることができるのではないでしょうか。
この制度のおかげで収入条件によっては増税後に買ったほうがお得なこともあるかもしれません。

□増税後の住宅価格
消費税増税で課税額が上昇することを受けて増税前の駆け込み需要も予想されています。
増税直後は購買欲が極端に低下し売り上げが低くなることを懸念して、大幅な値下げを行う住宅関連会社も多いかもしれません。
給付金の額と価格下落で、増税分の負担をカバーできるケースが生まれる可能性もあります。

□まとめ
今回の記事では消費税が2019年に増税されると住宅の価格がどう変動するのか注文住宅の一例を挙げて解説しました。
基本的には引き渡しが行われる日付が増税前か後かによって税率が変わります。
自分のケースが増税後の価格の対象になるのか把握しておくことも大切かもしれません。
ぜひ今回のモデルケースを参考に、今検討している注文住宅を増税の前に買ったほうがいいのかどうか検討してみてください。
住まいづくりにおける「高気密」という言葉をご存知ですか?
「知らない!」「聞いたことあるけど、あまり良い印象はない」とお思いの方も多いのではないでしょうか。
そこで今回、高気密な住宅とはどのようなものであるか、またメリットデメリットを紹介します。

□高気密とは
高気密であると、外部からの気圧の変化に対して影響を受けにくくなります。
高気密住宅とは、家の隙間を極力無くし、外部との空気の交わりを断ち切り、夏の暑苦しさや冬の寒さを防ぐ住宅のことです。
技術力の高い大工さんでも、木造住宅を建てる際は少しの隙間ができます。
その少しの隙間から室内の涼しい空気が外部へ出ていったり、外部の寒気が室内に入ってきたりすることで、エアコンの効きが悪い家になってしまいます。

□高気密のメリット
✳︎省エネルギー
高気密住宅は少しのエネルギーで冷暖房が十分に働くので、節電になり、家計の支出を抑えられます。
また、省エネルギーなため環境に優しく、地球上すべての人に恩恵があると言えます。

✳︎ヒートショック防止
ヒートショックとは急激な温度の変化によって、血圧が変動することであり、これは心臓に負担がかかり、心筋梗塞や脳卒中などの疾患につながります。
冬場の入浴時やトイレの際に発生することが多く、特にヒートショックによるお年寄りの方の死亡率は非常に高いのです。
高気密住宅の場合、家の中の温度差は小さくするため、血圧の変動による心臓の負担は小さくなり、ヒートショックを防止できます。

✳︎結露防止
結露とは空気が寒暖差によって水が発生することです。
結露を放置すること家の内部が老朽化することで、カビやダニが発生し、ぜん息やアレルギーなどが症状が出る可能性が高くなります。
また木造住宅の場合、木が腐ることで建物の強度が低下したり、漏電や火災などの事故が起こったりと危険性は高いのです。
高気密住宅は結露しにくい家なので、このような心配はほとんど必要ありません。

□高気密のデメリット
✳︎換気
高気密住宅において大切なことは適切な換気です。
気密性の高い住宅は外部との空気を断ち切るので、室内の空気がこもってしまいます。
換気をしないと空気が室内にこもり、気分が悪くなってしまうことがあります。
また、有機物質が内装材や家具などから発生し、喉の痛みのような刺激症状や頭痛、シックハウス病を引き起こす可能性があります。
しかし、適切な換気を行っていればこれらの問題は心配いりません。

□最後に
高気密住宅は換気することを意識していれば、メリットの方が多くあります。
また高気密と高断熱を組み合わせた住宅にすることで、より快適に暮らせます。
当社では高気密高断熱の住まいづくりを行っています。
何かお困りのことがありましたらぜひご相談ください。
新築をお考えの方はいらっしゃいませんか?
「ローンが怖い」「快適で安い家ってないの?」とお思いの方も多いのではないでしょうか。
しかし、最近では低価格かつ高品質の住宅が多数あります。
そこで今回、なぜ高品質なのに低価格なのかを浜松市の建設業者が解説致します。

□なぜ低価格なのか
✳︎材料
低価格の住宅は材料を大量注文することで安い価格で購入して、コストを削減しています。
また工場で材料を部品化し、大量に仕入れることで原価を減らしています。
しかし、規格外の材料を多く使用したい場合は費用が高くなるので注意しましょう。

✳︎人件費
材料をあらかじめ加工したものを使用することで大工さんの人数を減らし、人件費を削減できますす。

✳︎シンプルな家
壁を少なくしたり、部屋数を減らすことなどのシンプルな間取りにすることで、コストを抑えます。

✳︎設備のグレード
キッチンやトイレ、お風呂などの設備のグレードを低くすることで費用を抑えられます。
グレードが低いとはいっても高機能さが失われるだけなので、大きな支障はありません。
注文住宅の場合、部分的に設備のグレードを上げることが可能なので、満足のいく住宅が建てられます。

✳︎保証
一般的に建物の保証は最低でも10年間でアフターフォローもありますが、低価格の家は保証期間や無料メンテナンス期間が短くなっています。
契約時にはしっかりと資料を確認するようにしましょう。

□注意点
簡単な仕様の変更をしたかったのに、営業担当者との連絡が取れずトラブルになったケースがあります。
また、安さを求めて勢いで契約してしまうと、設備や仕様の変更がしたい場合、追加料金が発生するので自分の満足のいくプランを選ぶようにしましょう。

□サイエンスホームで良品質低価格の家
当社では建具や床などの人が触れる部分には高品質な無垢材を使用し、その他の部分は基準をクリアする安価な材料を活用することのように、適切な場所に適切な材料を使用しています。
また品質の高い集成材を使用することで工期の短縮を実現しています。
こられのことより、低価格かつ良品質な家づくりが可能なのです。

□最後に
低価格高品質の住宅は予算や品質、間取りが自分の満足のいくものなら非常に価値のある家だと言えます。
また低価格であるので、将来的に建て替えやリフォームがしたくなった時のために予算を残しておくことが可能です。
当社では低価格良品質かつシンプルでおしゃれな家づくりをしています。
何かお困りのことがありましたらぜひご相談ください。
注文住宅を建てたいと考えているのだけれど、具体的な手順やかかる期間が分からず、家の購入に踏み出せないという方は多くいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は、そのような方のために注文住宅を建てる際の流れや手順の踏み方、どれくらいの期間がかかるのかについて詳しく紹介していきます。

□注文住宅を建てるときの流れ
一般的に、家を建てる際は三つの段階を踏むことになります。

*ステップ1
最初に、自分が考える「理想的な家」のイメージや条件を整理します。
このときに大切なことは、目先の生活を考えるだけではなく、将来のことをきちんと見据えることです。
10年後、20年後に自分のライフスタイルがどのように変化しているのか、家族と相談しながら慎重に検討していく必要があります。

*ステップ2
次に、予算を決めなければいけません。
注文住宅を建てる際には、土地代や建築費だけではなく、手続きにかかる手数料など、思わぬ所でコストがかかってしまいます。
もちろん、設計事務所と話し合った上で具体的な金額が決まることになるのですが、あらかじめ自分が払える金額を認識しておくことも大切でしょう。
現状で使えるお金がどのくらいなのかきちんと把握し、返済出来る範囲のローンを組めるか確認しておくと安心です。

*ステップ3
最後に土地を選びましょう。
どのような地域に住みたいか、土地代にどの程度の予算を割くことが可能であるか、どれくらいの広さがあるかなどの条件を吟味して、自分に合った物件を見つけましょう。

□注文住宅を建てるまでの手順
予算や希望の土地、理想的な家のイメージが明確になったら、実際に設計事務所に足を運び、先ほどの三つのステップで整理したことを交えながら相談しましょう。
設計事務所はそれらの情報を基に大まかな間取り図を作成します。
その後、設計事務所から工務店に、要望通りの値段と内容の家を建てることが可能であるかを確認するために見積りを出します。
それらをクリアしたら設計監理契約を結ぶことになります。

□実際に家が完成するまでの期間は?
工事契約を結んでから、工事が終了するまでの期間は半年程度です。
工事契約を結ぶまで、すなわち、住宅の基本設計を行う期間は人によって大きく変わります。
早ければ3ヶ月程度で終わるという人から、8ケ月かかったという人もいらっしゃいます。
家は将来の生活の基盤になるので、より理想に近い形の設計が出来るよう、妥協できる点とこだわる点をはっきりさせておきましょう。

□最後に
ここまで注文住宅に関する手順や流れ、期間ついてご紹介しました。
全体の流れを理解したことで、自分の理想の家を建てる計画が立てやすくなったのではないでしょうか?
こだわりを取り入れた理想のマイホームを手に入れてくださいね。

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